車を運転しようと近づいていみると、車のバンパーが大きく凹んでいた・・・・。

発見時は頭が真っ白になり状況が飲み込めません。

よくよく冷静に考えると、誰かに「当て逃げ」されたと気づき怒り心頭しますよね。

当て逃げされた時の対処方法と、保険の使い方についてご説明します。

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当て逃げされたらまずは警察に届け出る

当て逃げされた時は、いたずら被害と同様にまずは警察へ被害届を出すことが大切です。

被害届を出すことで、犯人が見つかった時に損害賠償を請求することができます。

ただ残念なことに、実情は犯人を特定するための証拠が少ないことが多く、警察も軽犯罪の部類になる「当て逃げ」をいちいち捜査する時間もありません。

そのため、当て逃げの犯人が捕まることは、まず0%と考えたほうがよいでしょう。

当て逃げで捕まると一発で免停になる

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検挙率が0%に等しい当て逃げですが、捕まると飲酒運転と同様に重い罰則が科せられます。

道路交通法では「安全運転義務違反」の2点に加えて、当て逃げによる「危険防止処置義務違反」の5点の減点になります。

合計で7点の減点になるので一発で免許停止処分(免停)になります。

また、当て逃げは違反ではなく犯罪として刑事処分に罰せられ、罰則は「1年以下の懲役、または10万円以下の罰金」になります。

当て逃げの加害者になった時は、つい魔が差して逃げたくなるかもしれません。

しかし罰則のリスクを考えると、当て逃げしないことが得策といえるでしょう。

車両保険を付帯していると修理代が支払われる

重い罰則が科せられる「当て逃げ」ですが、犯人が特定できず泣き寝入りすることも珍しくありません。

自分の車の修理費は犯人が支払うべきものですが、犯人が見つからないと請求のしようがないですからね。

ただし車両保険を付帯していると、保険が下りる可能性があります。

車両保険で補償されるか確認しよう

保険会社によって車両保険の補償範囲が異なります。

一般的には、保険料を安くおさえた「エコノミー型」と、補償を充実させた「一般型」の2種類があります。

当て逃げの補償は、「エコノミー型」の場合に補償外となることがあるので注意が必要です。

補償に関する詳細は、加入する保険会社に問い合わせてみましょう。

免責金額より修理費が少ない場合は請求できない

当て逃げは、低速で走行する駐車場などで多く発生します。

スピードがあまり出ていないので、当て逃げによる損害は軽微である傾向にあります。

ここで確認すべきことは「免責金額」です。

免責金額とは、保険を請求すると時に契約者側が負担する金額のことですが、修理費より免責金額の方が高い場合は支払われません。

例えば免責金額が10万円で修理費が7万円の場合は・・・・・免責金額の方が高いので支払われないことになります。

車両保険を使うと3等級ダウンする

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「当て逃げ」により車両保険を使った場合、3等級ダウンするのが一般的です。

「いたずら」による被害で車両保険を使うと1等級ダウンなので、「当て逃げ」は大幅ダウンすることになります。

どちらも同じ被害にも関わらず、当て逃げの方が契約者側の負担が大き過ぎるようにも思えます。

これは当て逃げの場合、走行中の事故による損害と被害状況が似ているため、保険会社側で判断がつかないためです。

いたずら被害であれば、線傷やペンキ塗装など、明らかな「いたずら」と判断がつきます。

しかし「当て逃げ」は判断が難しく、仮に「当て逃げ」を1等級ダウンとした場合、虚偽の申請かどうかの判断が難しいため保険運用ができなくなってしまうのです。

当て逃げは被害者にとって負担が大きいことは確かで非常に残念ではありますが、保険運用の立場で考えると致し方ないのが正直なところなのです。

当て逃げ対策にドライブレコーダーを装備する

当て逃げで自分の車両保険を使うと、3等級ダウンするので相当な負担が生じます。

当て逃げは検挙率が低いので、泣き寝入りすることが多いのが実情です。

そこで役に立つのが、「衝撃録画機能」付きのドライブレコーダーを車に装備することです。

このタイプのドライブレコーダーを装備していれば、駐車場などで停止している時でも「当て逃げ」による振動を感知すると自動で録画を開始してくれます。

当て逃げした犯人の車ナンバーや顔など特徴を証拠として録画できえば犯人の検挙率が飛躍的に向上します。

検挙できれば本来請求できる損害賠償金を請求できるだけでなく、自分の車両保険も使わないので泣き寝入りをしないで済みます。

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