自分自身で気を付けていても、交通事故に巻き込まれてしまうこともあります。
交通事故に遭ってしまった場合、どのように対処すればいいでしょうか?
万が一の事故に備えて、どんな準備があったらよいでしょうか？
このページでは事故に関する知っておきたいポイントをご紹介します。
交通事故に遭ったら当事者を確認する
交通事故は自動車同士であったり、歩いていたり、自転車に乗っていたりと様々なケースで発生します。
どんな小さな事故であっても、まず相手の身元（名前、連絡先、住所、車のナンバー）を聞いておくことが大切です。
そして、軽度であっても病院に行って治療をしてもらうことが大切です。
当て逃げされた場合はできる限り記録を残す
もし当て逃げに遭った場合は、車のナンバーを控えるか写真で撮っておくことが望ましいです。
しかし実際は、一瞬の出来事なので確認できないこともありますよね。
その場合は、車の特徴（車種や色など）や、事故の状況をしっかりと記録しておきましょう。
すぐに警察へ事故の連絡を行い、現場検証の際に記録を伝えましょう。
周りに目撃者がいた場合は、目撃情報は有力な手掛かりになります。
目撃者のがいる時は、連絡先を聞いておくことが大切です。
医療費は自賠責保険で支払われる
病院へ行くときは、交通事故である旨を窓口に伝える必要があります。
これは、自動車事故である場合は健康保険ではなく、自賠責保険で医療費を支払うことになるからです。
事故の相手がわかっている場合は、相手の自賠責で医療費を負担してもらいます。
窓口での支払いは不要となり、治るまで治療に専念することができます。
相手が見つからない場合は自分の健康保険で立て替える
相手が見つからず、相手の保険を使うことがはっきりしていない場合は、その旨をはっきり伝えないと医療費の自己負担になってしまいます。
相手が見つからない場合は、まず「健康保険を使って3割の医療費を支払いたい」旨を病院の窓口に伝えます。
そして交通事故で健康保険を使った旨を所管の健康保険組合に報告しましょう。
加害者がわかったときに、加害者側の自賠責保険へ医療費を求償するためです。
自動車同士の事故は過失割合が焦点に
自動車同士の事故の場合は、警察の現場検証の状況で、過失割合が決定します。
保険会社の保険金支払いについても、物損の場合は、過失割合が重要になります。
自身の自動車がどれくらい相手の対物賠償責任保険で修理できるか、どれくらい自身の車両保険を使うかが決まります。
過失割合がなかなか決まらない場合や、もめるようなケースの場合は、弁護士に相談して、示談交渉の間に入ってもらう必要が出てきます。
身元情報を普段から携行しておこう
最近では、年代を問わずスマホを持っているので、事故の証拠写真を撮ることは難しくないでしょう。
しかし、交通事故に遭って、自分自身が動ける状態であるとは限りません。
万が一の事故に備えて「自分の身元を証明するもの」を携行することは重要です。
普段持ち歩いている手帳や財布などに自分自身の連絡先、家族の連絡先、勤務先の連絡先を記載しておけば、いざというときに頼りになる存在です。
個人情報保護の観点から言えば、携行するのは望ましくないかもしれません。
しかし、もし事故に遭って自分の身元がわかるものが何もないとなると、家族への連絡や病院での手続きに多くの時間を要すことになります。
身元情報を携行することは自分だけでなく、家族にとっても大切なことといえるでしょう。
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